人材育成を「コスト」から「戦略投資」に変える4つの方法 学習文化・考える力・OJT標準化・教育投資
この記事は、当社の動画セミナーの内容をまとめたものです。動画でもご覧いただけます。
人材育成に力を入れているのに、思うように成果につながらない。研修をやってもその場限りで終わってしまう——そんな声を、私たちは現場でよく耳にします。同じプログラムを使っても、人が育つ会社と育たない会社があり、その差は「教育をどう位置づけているか」に表れます。
ジャイロ総合コンサルティングは、商工会・商工会議所をはじめ、カスタマーハラスメント対策や人材育成の研修・セミナーを手がけています。本記事は当社の動画セミナーの内容をもとにまとめています。
人材育成を「コスト」から「戦略投資」に変える鍵は、大きく4つあります。学習文化づくり、考える力を育てること、OJTの標準化、そして教育を投資として測ること。この記事では、その一つひとつを実務の目線でひもといていきます。
学習文化をつくる
研修プログラムを用意しただけでは、人はなかなか動きません。「受けておいてください」と案内するだけでは、多くの人にとって研修は「やらされるもの」になってしまいます。
大切なのは、トップや上司が「これは学ぶべきものだ」と自ら位置づけることではないでしょうか。学びを特別なイベントとしてではなく、日々の業務に必要なものとして扱う。その姿勢が伝わると、社内の空気は少しずつ変わっていきます。
目指したいのは、学び続けることが当たり前になっている状態です。一度きりの研修で終わらせず、学びを文化として根づかせる——ここが人材育成の土台になります。
考える力を育てる
仕事の答えは、いつも一つとは限りません。マニュアル通りにいかない場面は、現場では日常的に起こります。そうしたとき、自分で考えて動ける人がどれだけいるか。それが、会社の力を左右します。
ただ、「意見を出せ」と言うだけでは、なかなか意見は出てきません。過去に意見を出して否定された経験があると、人は口をつぐみます。安心して発言できる雰囲気、これがいわゆる心理的安全性です。その土台があってはじめて、考えを言葉にできるようになります。
ここで押さえておきたいのは、スキルやノウハウはマニュアルで伝えられても、「考えて動く」ことはマニュアルだけでは身につかない、ということです。この2つは、別のものとして育てる必要があります。
OJTを標準化する
現場でよくあるのが「この作業はあの人しかできない」という状態——属人化ですね。ベテランに頼りきりで、その人が抜けると仕事が回らなくなる。心当たりのある方も多いのではないでしょうか。
これを解消する鍵が、OJTの標準化です。ベテランの動きを分解して、「どうすればできるのか」「なぜそうするのか」まで言葉にしていく。頭の中にある暗黙の判断を見える形にすることで、誰でも同じようにできる仕事に変えていきます。
もう一つ大切なのが、OJTを人事や総務に任せきりにしないことです。実際にその業務を行っている現場が設計に関わってこそ、実態に合った、使えるOJTになります。
教育を投資として測る
研修を「コスト」と見るか「投資」と見るか。この捉え方の違いは、その後の行動を大きく変えます。
投資と考えるなら、やりっぱなしにはできません。ところが実際には、研修後の満足度アンケートを取って終わり、というケースが少なくありません。満足度が高くても、それが実務や成果に結びついているとは限らないのです。
見るべきは、学んだことが実際の業務や数字、利益にどうつながったか。すぐには測りにくい面もありますが、「学びが仕事にどう活きたか」を振り返る習慣をもつことが、教育を投資として成り立たせます。
伸び悩む会社と強い会社の分かれ道
ここまでの4つを踏まえると、会社の姿勢の違いが見えてきます。
伸び悩む会社は、研修を単なるコストと考えがちです。OJTはベテラン任せで属人化し、研修も「作って満足」で終わってしまう。学びが実務につながらないまま、時間とお金だけが過ぎていく。
一方、強い会社は教育を投資と捉えています。学び続ける文化があり、OJTは誰でもできる形に整えられ、学んだことが実務から利益へとつながっていく。同じ研修をしても結果が変わるのは、自然なことなのかもしれません。
まとめ
文化・思考・仕組み・測定。この4つがかみ合ってはじめて、教育は成果につながっていきます。どれか一つが欠けても、研修は「やって終わり」に戻ってしまいます。
最後に、自社を振り返るための問いを3つ。4つのうち、自社はどこが弱いでしょうか。属人化した業務は、どれだけあるでしょうか。そして、教育をどう成果につなげていくでしょうか。まずは取り組みやすいところから、一つ見直してみてください。私たちも、そのお手伝いができればと考えています。
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