研修をコストにする会社は弱くなる 学びが実務に生きる組織の条件
この記事は、当社の動画セミナーの内容をまとめたものです。動画でもご覧いただけます。
研修を「入れている」だけになっていないか
「うちは研修をやっています」という会社は多いものです。コンプライアンス研修や新人向けのオリエンテーションを一通り実施し、制度としては整っている。それ自体は大切なことです。ただ、その学びが現場スタッフにかみ砕かれ、日々の実務に生きているかというと、疑問が残る会社も少なくありません。
ジャイロ総合コンサルティングは、カスタマーハラスメント対策や人材育成の研修・セミナーを手がけています。本記事は当社の動画セミナーの内容をもとにまとめています。
研修を「なぜコストとして扱ってはいけないのか」という考え方を取り上げます。学びが実務に生きる組織にするための具体的な進め方は、別の記事でご紹介します。
「実施済み」と「現場が変わった」は別物
研修が形だけになりやすいのは、「実施したかどうか」で満足してしまうときです。年に何回か研修を入れている、義務づけられた内容は済ませている。書類の上では確かに「やっている」状態になります。
けれども、受けた側がその内容を自分の言葉で理解し、翌日からの仕事に取り入れられていなければ、学びは組織に残りません。「やっていますよ」と言える状態と、「現場が変わった」状態は別のものです。この違いを混同すると、研修は次第に形式的な行事になります。
回数ではなく「実務にどう生きたか」
大事なのは、研修を「どれだけやったか」という回数ではありません。「学んだことが実務にどう生かされたか」です。
たとえば90分の研修を、ただ聞いて終わりにしてしまえば、その時間で本来できたはずの仕事の機会損失にもなります。同じ90分でも、そこで得た考え方が現場の判断や動き方に反映されれば、時間は投資に変わります。学びが実務のどこに、どうつながったのか。何が実務に生きたかを見ようとするかどうかで、同じ研修でも意味が大きく変わります。
「コスト」と見る会社が弱くなる理由
研修をコストとして扱う会社は、弱くなりやすいと当社は考えています。コストと見なすと、「なるべく減らしたいもの」「削れるなら削るもの」という発想になりがちです。そうなると、学びは義務を果たすための最低限で止まり、実務に生きる工夫までは手が回りません。
一方、強い会社は研修を投資と捉えます。投資である以上、「その学びが実務からきちんと利益につながっているか」を見続けます。かけた時間やお金に対して、現場がどう変わり、成果にどうつながったのか。やりっぱなしにせず、その効果を確かめようとする姿勢が、組織の力の差になります。
学びが実務に生きる組織の4つの条件
では、学びが実務に生きる組織には、どんな条件があるのでしょうか。当社では、大きく次の4つに整理しています。
- 学び続ける文化があること。一度きりの研修で終わらせず、学ぶことが当たり前の空気をつくる。
- マニュアル通りにいかない前提で、自ら考える姿勢を持つこと。現場は例外の連続であり、考える力が問われます。
- なぜやるのかまで伝えるOJTで、属人化を解消すること。手順だけでなく理由まで共有することで、人に依存しない現場に近づきます。
- 経営の指標で効果を測り、やりっぱなしにしないこと。学びが成果につながっているかを確かめ続けます。
この4つは、いずれも特別な仕組みが必要なものではありません。ただ、意識して続けられるかどうかで、組織の姿は変わります。詳しい実践のしかたは、関連記事で一つずつ取り上げています。
まとめ
研修は「何回やったか」ではなく、「学びが実務にどう生きたか」で見るものです。まずは、自社の研修が「やっていますよ」で止まっていないかを振り返るところから始めてみてください。
具体的な進め方については人材育成を戦略投資に変える4つの方法で詳しくご紹介しています。現場の負担が大きいカスタマーハラスメントへの向き合い方はカスハラ対策の進め方もあわせてご覧ください。研修や人材育成についてのご相談はお問い合わせから、当社の研修メニューはカリキュラム一覧、開催予定はセミナー情報でご案内しています。
御社の現場に合わせた研修を組み立てます
当社は全国の商工会・商工会議所や企業で、カスタマーハラスメント対策・人材育成の研修や講演を数多く行っています。御社の業種や現場の課題に合わせて内容を組み立てます。
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